ホンダ三部敏宏社長の続投に業界首傾げる 「1兆1000億円ドブ捨て」赤字見通しで日産超えの危機

ホンダの三部敏宏社長の続投決定が、業界関係者や市場アナリストの間で大きな疑問符を投げかけている。同社は2024年3月期の連結最終赤字見通しを1,100億円に上方修正し、日産自動車を超える赤字規模となる可能性が浮上。一部からは、三部社長が主導したEV（電気自動車）戦略への巨額投資が「1兆1000億円をドブに捨てた」との酷評を浴びる状況だ。

この赤字見通しは、主に北米市場での販売不振と、EV・ソフトウェア開発を柱とする「三部改革」への投資負担が重くのしかかった結果とされる。特に、GMとの提携解消や自社開発への完全移行に伴うコスト増、ソフトウェア定義車（SDV）開発の遅れが収益を圧迫。社長続投の背景には、この大転換期に舵取りの一貫性を求める取締役会の判断があったとみられるが、短期業績の悪化と巨額投資の成果不透明さが、続投判断への疑念を強めている。

現在、ホンダはEV専用工場の新設や全固体電池の開発など、将来に向けた投資を加速している。しかし、市場では「投資の成果が出る前に業績がさらに悪化するリスク」や「三部社長の戦略そのものが間違っている可能性」への懸念がくすぶる。自動車産業が百年に一度の大変革期を迎える中、ホンダの経営陣の選択とその結果は、日本メーカー全体の命運を占う重要なケーススタディとなりつつある。