JPモルガン分析：イラン有事下でビットコインが金・銀を上回る「相対的底堅さ」を示す

JPモルガンのアナリストチームが、地政学的緊張下におけるビットコインの驚くべき強靭性を指摘した。イラン戦争勃発後の市場動向を分析した同チームは、ビットコイン（BTC）が金や銀といった伝統的な安全資産と比較して「相対的な底堅さ」を示していると結論付けた。この分析は、金ETFが3月前半に110億ドルもの巨額流出を記録する中、BTCが純流入を維持したという対照的な事実に基づいている。

具体的なデータによれば、金は3月月初来で約15%下落し、一時は最高値近辺の約5,500ドルに迫った価格が、足元では約4,450ドル付近まで後退した。銀も同様の下落傾向を示した。これに対し、ビットコインは有事の期間中も純流入を維持し、価格の下落圧力が相対的に抑制された様子が浮かび上がる。JPモルガンのレポートは、この資産間の明らかなパフォーマンス格差に焦点を当てている。

この分析は、ビットコインが「デジタルゴールド」としての地位を、少なくとも特定の市場ストレス下において、従来のハードアセットから奪い始めている可能性を示唆する。機関投資家の資金フローが金からデジタル資産へとシフトする兆候は、金融市場における安全資産の定義そのものに再考を迫る圧力となりうる。JPモルガンによるこの指摘は、マクロ経済の不確実性が高まる中、次なる危機において資本が向かう先を再定義する重要な信号となる。