マツダ、EV投資を3000億円大胆削減　自社開発EV投入を27年から29年へ延期　米国市場減速を要因に

マツダが電動化戦略の大幅な修正を迫られた。2022～30年の累計投資額を、当初計画の1.5兆円から1.2兆円へと3000億円規模で減額を発表。軸足を置く自社開発EVの市場投入時期も、27年から約2年後へ先送りする方針だ。

背景には米国市場のEV需要急減がある。トランプ政権が環境規制を緩和する方針を示し、北米におけるEV普及の勢いが明確に失速していることを、マツダは投資判断の前提として認識したものとされる。これを受け、北米为中心的商品展開戦略を見直し、投入スケジュールの見直しを余儀なくされた形だ。1.5兆円の投資枠は業界でも大型水準とされ、その規模縮小は電動化への本気度に疑問を投げかけるものではないかと、内部からも指摘が上がる可能性がある。

今回の決定は automotive業界全体にも波紋を広げる可能性が高い。従来の内燃機関からEVへの急速な移行を前提としたサプライチェーン再編や設備投資の動きが、各社で見直しを迫られる局面に来ており、マツダの判断は他の自動車メーカーにも示唆を与えるものとなる。電動化投資の優先順位付けが収益性と市場動向に左右される現実が、再び浮き彫りになった。