SBI傘下B2C2、機関投資家向け決済網にソラナを正式採用。ステーブルコイン取引の新たな基盤に

SBIグループ傘下の機関投資家向け仮想通貨流動性プロバイダー「B2C2」が、主要な決済ネットワークとしてソラナ（SOL）を正式に採用した。これは、ソラナ財団との直接的な連携に基づくもので、従来のブロックチェーンを超えた機関投資家向けの大規模なステーブルコイン取引インフラ構築を目指す動きだ。B2C2は、ソラナを「主要決済網」と位置づけており、単なる資産サポートを超えた戦略的な基盤の選択を示している。

具体的には、B2C2はソラナ上でUSDC、USDT、PYUSD、USDG、USD1、EURC、FDUSDの計7銘柄のステーブルコイン取引をサポートし、今後も順次追加していく方針だ。この決定は、ソラナの高速・低コストなネットワーク特性が、機関投資家が求める大量・高頻度の決済ニーズに適合すると判断した結果と見られる。背景には、ソラナ上のステーブルコイン時価総額が2025年末に約2.3兆円規模に達するとの市場予測も存在し、流動性プロバイダーであるB2C2がその成長軌道に早期に参画する戦略的な意味合いが強い。

この動きは、日本の金融大手SBIグループの仮想通貨事業における重要な一手となる。B2C2を通じたソラナの採用は、同グループのデジタル資産戦略全体に影響を与え、日本の機関投資家市場におけるソラナエコシステムの存在感を一気に高める可能性がある。従来の主要決済網と競合する新たな選択肢が提示されることで、デジタル資産取引のインフラ地図そのものが再編される圧力が生じている。