ビットコイン、第1四半期は2018年以来の大幅下落 ショートETF残高急増が示す市場の緊張

ビットコイン（BTC）の2026年第1四半期（1〜3月）の騰落率はマイナス23.8%に沈み、年初のパフォーマンスとしては2018年以来で最大の下落率を記録した。中東情勢の緊迫化に伴う地政学リスクとマクロ経済の不透明感が、仮想通貨市場全体のセンチメントを継続的に圧迫。この下落は、米国で承認されたスポットETFからの資金流出が続く中で発生しており、過去6カ月間の累計下落率は41%に達している。

この厳しい市況の中で、注目すべきはショート（空売り）戦略を取るビットコインETFの残高が急増している点だ。アナリティクス会社K33リサーチの報告によれば、ショートETFの残高は9012BTCに急増し、過去2位の水準に達した。この動きは、一部の機関投資家がさらなる価格下落を見込んでいる可能性を示唆している。一方で、歴史的に見て、ショートポジションが極端に積み上がる局面は、相場の底打ちや反転の前兆となることもあるため、市場関係者の注目を集めている。

現在のビットコイン市場は、地政学的緊張と伝統的金融市場からの資金流出という二重の圧力に直面している。ETFという新たな金融商品を通じた機関投資家の動向が、価格形成に与える影響は以前よりも大きくなっており、その売買動向は今後の相場の重要な指標となる。ショート残高の急増は、短期的な悲観論が強まっている証左だが、それが過剰な悲観（過度な売られすぎ）を示し、反転の契機となる可能性も市場では警戒されている。