MWC 2026でNTT・楽天が基調講演、中国Huaweiに挑む「通信インフラ」での日本企業の逆転戦略

家電やEVでの苦戦が続く日本企業が、世界の主戦場を「通信インフラ」に移し、逆転を狙っている。世界最大のモバイル技術見本市「MWC 2026」では、中国Huaweiが最大の展示面積を誇る中、NTTの島田明社長と楽天の三木谷浩史会長兼社長が基調講演に登壇。日本発の次世代インフラ構想「IOWN」の第2フェーズなど、日本勢の技術戦略が国際的な注目を集めた。これは、世界的な競争で後れを取った分野に代わる、数少ない戦略的強みへの集中投資を意味する。

現地からレポートするMM総研の関口和一理事長は、通信分野が日本企業にとって残された重要な「勝負所」であると指摘する。NTTが推進する光・電融合技術「IOWN」は、超低遅延・超大容量のネットワーク基盤として、6G時代の国際標準を視野に入れた核心戦略だ。楽天モバイルの国内展開で得た知見を、基地局システムなどの輸出に活かす動きも加速している。両社のトップが世界の舞台で自社技術をアピールした背景には、グローバル市場での存在感回復への強い意志が読み取れる。

しかし、Huaweiを筆頭とする中国勢が市場と標準化で圧倒的な先行優位を築く中、日本企業の逆転劇は容易ではない。国際的な調達リスクや地政学的な緊張が高まる通信インフラ市場では、技術優位性だけでなく、サプライチェーン構築や各国との戦略的連携が不可欠だ。日本勢は、かつての「ガラパゴス化」の反省を踏まえ、オープンな国際協調と自社技術の組み合わせで、世界市場奪還への道筋を描こうとしている。その成否は、日本の産業競争力そのものの行方を左右する重要な一戦となる。